【MariTech 海事未来図】商船三井、航海記録アプリ開発。データ即時解析
商船三井は20日、航海記録の要約版であるアブログのデータをリアルタイムで処理・活用できるウェブアプリ「オンライン・アブログ」を開発し、運用を開始したと発表した。データのリアルタイム取得により、就航状…
【MariTech 海事未来図】ハブヤード、水素燃料電池ソリューション 新会社を設立
ノルウェー造船大手のハブヤード・グループは19日、水素燃料電池を動力源とした大型船舶向けのトータルソリューションを提供するため、新会社ハブヤード・ハイドロゲンを設立したと発表した。2021年の完成を…
【MariTech 海事未来図】ナビゲイト、舶用燃料電池で実験。プロダクト船、斗山と共同
各種タンカーのプール運航などを手掛けるナビゲイトグループは、韓国・斗山グループで燃料電池事業を手掛ける斗山フューエルセルと共同で、船舶用水素燃料電池の実証試験を行う。新造プロダクト船に燃料電池を搭載…
【MariTech 海事未来図】Veson、運航システム採用300社超。不定期船、DX追い風
Veson Nautical（本社・米ボストン）が開発・提供する不定期船に特化した運航システム「Veson IMOS Platform」（VIP）を採用する企業が増えている。業務効率の改善や意思決定…
本紙主催、MariTech Webinar Japan 2020 supported by TradeWinds。世界へ発信、船舶デジタル革命
日本海事新聞社は英トレードウインズをメディアパートナーに迎え10日、ウェビナー「MariTech Webinar Japan 2020」supported by TradeWinds～日本から世界へ…
【MariTech 海事未来図】アイテックマリン、内航船員不足・離職問題解決へ。動画・SNS活用。育成 デジタル化支援も
ITを活用した海運業界の情報発信、課題解決を理念に、2019年に福岡市で物流業界のスタートアップであるアイテックマリン（石川和弥社長）が誕生した。内航の最重要課題である船員の不足・離職問題の解決へ向…
【MariTech特集】特集「MEGURI2040」本格始動 無人運航船プロジェクト
特集 「MEGURI2040」本格始動 無人運航船プロジェクト12 interview 異分野から参入 海事イノベーション 日本財団 常務理事 海野 光行 氏 <本格始動 各社の未来図ー無…
【MariTech特集】特集「MEGURI2040」本格始動 無人運航船プロジェクト 『大規模計画 未来の足音』
日本の自律（無人）運航の歴史は長い。しかし近年は欧州勢のプロジェクトばかりが耳目を集めてきた。安全性向上や船員の労働削減など従来の延長線上で地道に検討を続ける日本に比べ、欧州勢は無人化を大々的にアピー…
【MariTech特集】Interview 異分野から参入 海事イノベーション 無人運航船、物流の主役に
日本財団が支援する日本連合による無人運航船の大規模プロジェクトがスタートした。海野光行常務理事にその背景、今後の展開について聞いた。 （聞き手 浅野一歩）――無人運航船プロ…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 1.日本郵船グループ（株式会社日本海洋科学）の取り組み 海上物流革命をけん引
日本郵船グループは自動運航船の研究開発で培った知見を生かし、日本財団のプロジェクトで国内内航船における無人運航の実用化を目指す。国内25社とコンソーシアムを結成し、無人運航を実現するための技術を確立…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 2.株式会社商船三井の取り組み 無人化 実証事業を主導
日本財団の無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」で、商船三井は内航コンテナ船とカーフェリーによる無人化技術実証実験を主導する。コンソーシアムメンバーと共に、自動離着桟、自動操船、係船支援、陸…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 3.三菱造船株式会社の取り組み 実船活用でシステム開発加速
三菱造船（2018年に三菱重工業から分社）では1990年代から、業界の技術開発プロジェクトに参画し、航海や荷役の支援など船舶の自動化システムの構築に取り組んできた。この成果として内航船向けに航海支援…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 4.丸紅株式会社の取り組み 事業ありき 未来広げる
丸紅はトライアングル、三井E&S造船、神奈川県横須賀市とコンソーシアムを組み、その代表として日本財団が支援する無人運航船の技術開発プロジェクトに商社で唯一参画した。自律運航技術の実証実験に国内外のプ…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 5.株式会社トライアングルの取り組み 横須賀の成功例横展開へ
東京湾に浮かぶ唯一の無人島で、湾内最大の自然島「猿島」（神奈川県横須賀市）に関する一般旅客定期航路事業などを展開するトライアングル（本社・同）は、1986年の設立以来新規ビジネス分野に果敢に取り組ん…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 6.三井E&S造船株式会社の取り組み 技術で先行、SIへ脱皮
三井E&Sホールディングス傘下の三井E&S造船は、2021年までに自律操船システムの基本機能の開発を完了し、世界の競合に先駆けた販売開始を目指す。同社は強みを持つ自律操船分野を軸に、関連技術や企業群…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 7.アイディア株式会社の取り組み 自律運航の共通基盤に
海事産業のデジタル化を支援するアイディア（東京都渋谷区、下川部知洋社長）。同社は三菱重工グループの三菱造船が取りまとめ役を担う無人運航フェリーの実証実験に参加する。アイディアが強みとするIT（情報通…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 8.株式会社ウェザーニューズの取り組み AI航路最適化に挑戦
気象情報大手ウェザーニューズ（WNI）は約40年にわたり高解像度の気象予測モデルに基づく航海計画最適化支援サービスを展開し、現在年間1万隻に対して、4万5000～5万航海を支援している。今回の日本財…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 9.株式会社イコーズの取り組み デジタル化で安全・快適に
国内の内航船舶管理会社で最大規模の管理隻数を誇るイコーズ（本社・山口県周南市、井上清孝社長）。内航海運の世界で、新たな可能性を開きたいという志を持つ山口県の船主5人によって2000年に設立された。現…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 10.井本商運株式会社の取り組み コンテナ船で実証実験。自律運航実現へ課題洗い出す
内航フィーダー輸送最大手の井本商運（本社・神戸市、井本隆之社長）は船の運航面でのデジタル化対応を積極的に進める。その一環として、安全運航レベルの向上、乗組員の労働負担軽減を目指すため、日本財団が支援…
【MariTech特集】<本格始動 各社の未来図―無人運航船プロジェクト> 11.EIZO株式会社の取り組み 「映像」からデジタル化支援
EIZO（本社・石川県白山市）は、モニターをベースに、高品質・高性能の映像機器を開発、生産、販売する。従来、表示を核としたモニターソリューションを提供してきたが、2018年にカリーナシステム（本社・…