ドローンの利活用の現状-想定される海事業界への影響の考察-
 印刷 2022年05月23日デイリー版2面

海洋研究開発機構・大和氏、燃料選定に社会的責任も。運輸総研セミナーで講演

 運輸総合研究所が20日に開いたセミナー「みんなで実現する船のCO2(二酸化炭素)削減」で、海洋研究開発機構の大和裕幸理事長(横浜国立大学客員教授、東京大学名誉教授)は、SDGs(持続可能な開発目標)、ESG(環境・社会・企業統治)の潮流が加速する中、燃料選定時に社会的責任・議論が生じる可能性を指摘した。大和氏は、次世代環境船舶開発センターが実施した世界のバルクキャリアー1万隻超のゼロエミッ… 続きはログインしてください。

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