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 印刷 2021年08月13日デイリー版1面

八戸沖座礁チップ船、船体分断 燃油流出

船体が分断されたチップ船「CrimsonPolaris」(二管本部提供)
船体が分断されたチップ船「CrimsonPolaris」(二管本部提供)

 日本郵船は12日、八戸市(青森県)沖で11日朝に座礁した同社運航のチップ船「Crimson Polaris」(4万9500重量トン級、パナマ船籍、2008年竣工)の船体が分断され、油の流出を確認したと発表した。第二管区海上保安本部(宮城県塩釜市)の11日の発表によると、同船は燃料油約1675トン、潤滑油約4・3トンを積載していた。

 油の流出状況は、12日午前時点で船体の船尾側から北北西方向に長さ5・1キロメートル、幅1キロメートルにわたり浮流油が確認されており、海上保安庁の巡視船などによる油防除が実施されている。

 「Crimson Polaris」の船主は洞雲汽船(本社・愛媛県今治市)グループ傘下の船舶保有会社MI―DAS LINE(同・パナマ)、船舶管理会社は美須賀海運(四国本社・愛媛県四国中央市)で、日本郵船が定期用船し運航している。

 定期用船とは、日本郵船や商船三井などのオペレーター(運航船社)が船主から船舶管理サービス(船員配乗・保守管理など)付きで船を一定期間チャーター(用船)して運航する契約。

 オペレーターは自社で契約した貨物をチャーターした船主の保有船に積み、運航指示を行う。定期用船契約では、船長や船員の配乗などの船舶管理業務は原則として船主が行うが、「Crimson Polaris」のケースでは、洞雲汽船が船舶管理業務を美須賀海運に委託している。

 現在、分断された船体は陸から4キロメートル沖合にあり、海上保安庁の巡視船などによる現場対応が行われている。乗船していた中国人船員8人、フィリピン人船員13人は11日午後7時までに全員、海上保安庁のヘリコプターにより救助された。

 郵船は座礁事故の発生直後に長澤仁志社長を本部長とする事故対策本部を立ち上げ、現地に要員を派遣し、海上保安庁はじめ関係当局と連携して対応。「船主、船舶管理会社および関係者と協力し、早期の事態解決に向けて全力で取り組む」としている。

 「Crimson Polaris」は11日午前7時35分ごろ、八戸港外で錨泊中に強風で流され座礁。荒天の中で船体の一部に亀裂が発生し、12日早朝に船体が分断、積み荷の木材チップの一部と、油の流出が確認されている。

 二管本部によると、同船はチップ4万4000トンを積載。英国の船価鑑定大手ベッセルズバリューの船舶位置データによると、積み地はタイ・シラチャ港だった。

 最近の日本船主に関連する海難事故では昨年7月、長鋪(ながしき)汽船(岡山県笠岡市)の関連会社が保有・管理し、商船三井が運航するケープサイズバルカー「WAKASHIO(わかしお)」(20万重量トン級、07年竣工、パナマ船籍)がインド洋の島国モーリシャス沖で座礁、燃料油約1000トンが流出する事故が発生した。事故対応では、事故当事者の船主である長鋪汽船をサポートする形で商船三井が処理に当たり、現地の自然環境回復プロジェクトに取り組んでいる。

 また、今年3月、正栄汽船(愛媛県今治市)グループが保有し、台湾船社エバーグリーンが定期用船する大型コンテナ船「Ever Given」がスエズ運河で座礁。船主である正栄汽船が離礁作業やスエズ運河庁との交渉などの事故対応に当たった。