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現在の船舶燃料油価格高騰に加え、今後国際的に規制される見通しが高い船舶からの二酸化炭素(CO2)排出量の削減をはじめとする環境問題に対応すべく、“NYK Cool Earth Project”では省エネルギー船の開発を進めるためにイノベーションユニット(ハード)を設置。その実現に向けて活動しています。







現在、世界中の貨物船はコンテナ、自動車、鉄鉱石、穀物、原油や液化天然ガス(LNG)など貨物に 合わせて開発された専用船が大半です。中でも自動車専用船は貨物が自走可能であることや、その重量の割に容積が大きいという特徴に合わせて進化してきました。

日本郵船が進める環境特命プロジェクトのイノベーションユニット(ハード)では、エネルギー面でのさらなる進化を目指し、より少ない燃料で貨物を輸送できる自動車専用船の開発に取り組んでいます。そのため、関連会社の(株)MTI、郵船エンジニアリング(株)ほか関連部門の協力を得ながら、造船所やメーカーと共同研究を進めています。

2008年12月、日本郵船は世界で初めて自動車船に太陽光パネルを
搭載した省エネシステムの実証実験を開始しました。下記の動画は
12月19日に三菱重工業神戸造船所にて行われた通電式の模様です。
↓クリックで動画再生

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目標は2006年度比原単位※1で燃料油消費量の50%削減、つまり船から排出されるCO2の50%削減で、2010年の発注を目指しています。また、これと並行してCO2排出量を30%削減できる省エネルギーコンテナ船の開発にも取り組みながら、採用された新技術を他船種にも応用していく予定です。

※1原単位:海上輸送重量トン 1トン(または自動車1台、コンテナ1TEU)を1マイル(約1.8キロメートル)当たり輸送すること

 


会社名
日本郵船株式会社
NIPPON YUSEN KABUSHIKI KAISHA(NYK LINE)
代表取締役社長
工藤 泰三
本店
〒100-0005
東京都千代田区丸の内二丁目3番2号 郵船ビル
TEL 03-3284-5151
支店
札幌支店(札幌市)、横浜支店(横浜市)、名古屋支店(名古屋市)、関西支店(神戸市)、九州支店(福岡市)、台北支店(台湾)
創立
明治18年(1885年)9月29日(創業 同年10月1日)
資本金
88,531,033,730円
上場取引所
東京(第1部)、大阪(第1部)、名古屋(第1部)
事業概要
外航海運業、物流事業、ターミナル関連事業、客専業、不動産業ほか
従業員
1,643名  陸上1,268名(うち陸勤船員261名)、海上375名

日本郵船の環境活動取組みのダイジェスト版小冊子です。 ぜひダウンロードして、ご覧ください。

 

 

 

 

 

【広告】企画・制作/日本海事新聞社 (2009年2月)

 ※当ページは日本郵船グループ報「YUSEN」2008年9月号2-3頁のコンテンツを利用して制作しました。